社外取締役など、組織内のメンバーと同じような教育方法(eラーニング)をとることが難しい場合に、可能な対応はありますか? 2026年09月24日 12:20に更新 例えば、教育資料をメールで送付し確認してもらったことをもって証跡とするといった方法もひとつです。そのうえで、ISMSでは教育(力量を満たすために行った活動)の有効性を測る必要があるため、確認テストなど、何等かの評価まで行うことが望まれます。 関連 従業者教育